研究者が各々の研究機関の枠を越えて共同研究を行う体制を整備するという共同利用・共同研究拠点の理念のもと、北海道大学電子科学研究所、東北大学多元物質科学研究所、東京科学大学総合研究院化学生命科学研究所、大阪大学産業科学研究所、九州大学先導物質化学研究所により形成された拠点ネットワークです。

拠点ネットワークを構成する北海道大学電子科学研究所、東北大学多元物質科学研究所、東京科学大学総合研究院化学生命科学研究所、大阪大学産業科学研究所、九州大学先導物質化学研究所の豊富な人材と共同研究ができ、5研究所の場所及び装置を利用することができます。

以下の５つの研究領域があります。
物質・光・生命・数理複合科学研究領域（北海道大学電子科学研究所）
物質創製・先端計測研究領域（東北大学多元物質科学研究所）
物質組織化学研究領域（東京科学大学総合研究院化学生命科学研究所）
ナノサイエンス・デバイス研究領域（大阪大学産業科学研究所）
物質・材料機能研究領域（九州大学先導物質化学研究所）

「Network Joint Research Center for Materials and Devices」です。

「協力しあいながら高めあう」を、モチーフとして、５色のパーツからなるロゴがあります。使用を希望される場合は、拠点本部（njrc*sanken.osaka-u.ac.jp、*を@に変換してください）までお問い合わせください。

施設・設備の利用については、トップページのメニュー「公募情報」の「機器／研究領域紹介」をご覧ください。また、共同研究パートナーをお探しの方は、トップページの「研究者データベース」を参照して下さい。

本ホームページ上にある【拠点公募申請システム】からお申込みください。

新たに申請、採択される必要があります。申請の際、新規・継続を問う項目がありますので、継続を選択してください。

可能です。課題ごとに申請してください。

同一内容の課題を重複して申請することはできません。
複数領域での共同研究を希望される場合は、受入教員と相談のうえ、
「展開共同研究」もしくは「クロスオーバー共同研究」の課題区分で申請してください。

可能です。

受入教員が申込者のメールアドレスとパスワードで代理申請していただいてもかまいません。ただし、採否結果の連絡や応諾書、成果報告書の提出依頼等すべてのお知らせは、登録されたメールアドレス宛に届きますのでご留意のうえ適宜ご対応ください。

原則、申請システムから申し込んでいただくことになりますが、困難な場合は拠点本部までご連絡ください。

共同研究を遂行する意思があり、応諾書の内容を承諾する場合は、押印を省略することはできません。申込者が外国人の場合は、サインで問題ありません。

大学の場合は、所属している部門の長を意味します。企業の場合は、所属している課の長を意味します。

拠点として研究倫理教育は実施いたしませんが、応諾書において、以下の内容を理解し、遵守するとともに、研究費を適正に使用することを、ご承諾いただきます。

• 学術研究に対する国民の負託及び研究費が国民の貴重な税金で賄われていることを十分認識し、研究費を適正かつ効率的に使用するとともに、研究において不正行為を行わないことを約束します。
• 文部科学省が指定する研究倫理教育教材（科学の健全な発展のために－誠実な科学者の心得－日本学術振興会「科学の健全な発展のために」編集委員会、APRIN eラーニングプログラム等）の通読・履修または「研究活動における不正行為への対応等に関するガイドライン」（平成26年8月26日：文部科学大臣決定）を踏まえ、受入研究機関等が実施する研究倫理教育を履修することを約束します。

共同研究を行っていただくことはできませんので、速やかに受入教員に連絡し、辞退届を受入研究所の拠点事務担当までご提出ください。

研究者だけでなく、大学生、大学院生も含め、研究に参加する方をご登録いただけます（拠点公募システムから、随時、追加・削除できます）。

研究開始後であっても、拠点公募にて共同研究参加者を随時登録できますので、必ず登録するようにしてください。

大学生、大学院生等の学生も参加できますが、学生教育研究災害傷害保険（略称「学研災」）及び学研災付帯賠償責任保険（略称「付帯賠責」）同等以上の保険加入が必要です。

採択後に応諾書を提出いただいた後、共同研究が開始可能となります。そして、共同研究終了時に報告書をご提出いただきます。

所属機関や受入教員に変更が生じた場合は、「変更届」の提出が必要ですので、受入研究所の拠点事務までお問い合わせください。なお、所属機関の変更に伴い、連絡先等に変更が生じる場合は、拠点公募申請システムからご自身で研究者登録情報を修正してください。
共同研究参加者の追加・変更も、拠点公募申請システムから手続き可能です。

予算（共同研究費）は、受入研究所に来所し共同研究を行うための旅費が主な使途となっています。研究計画に則した回数の来所をお願いします。
なお、旅費以外に、論文投稿費や必要な試薬品等の消耗品購入費等にも予算をご使用いただけます。詳細は、受入研究所より送付される「事務手続きの手引き」をご確認のうえ、計画的に執行してください。

採択後に受入研究所から「事務手続きの手引き」が送付されますので、それに従ってください。不明な点は受入研究所にお問い合わせください。

採択課題に関する研究成果を学会等で発表するための旅費、研究に関連した学会や研究会等に参加するための旅費等に支出できます。詳細は、採択後に受入研究所より送付される「事務手続きの手引き」をご確認ください。

次世代若手共同研究を除いて、研究代表者の了承のうえで、受入教員の旅費を支出できます。
主な事例は下記のとおりです。
･受入教員が研究代表者の所属機関へ共同研究のため出張する際の旅費
･研究代表者と受入教員（主）が受入教員（副）の研究所へ共同研究のため出張する際の旅費
･研究代表者と受入教員が、それぞれの所属機関外の研究施設等に集合し、測定などの共同研究を一緒に遂行する際の旅費

研究代表者の了解のもとであれば、可能です。

記載できます。研究期間は採択通知に記載された期間となります。また、次世代若手共同研究採択者には『拠点卓越学生研究員』の称号が付与されますので、併せて記載していただけます。

原則として可能ですが、必ず事前に受入研究所の拠点事務に相談のうえ、必要な事務手続き行ってください。

拠点本部から案内がありますので、指定された期日（研究期間が終了する3月末ごろ）までに、拠点公募システムから提出してください。

成果報告書は拠点ホームページにて公開されます。公開開始は、翌年度の秋頃となります。

本拠点による成果を発表される場合には、以下の英文または日本語の謝辞を記載してください。

（英文例）This work was performed under the Cooperative Research Program of “Network Joint Research Center for Materials and Devices (MEXT).”
（英文短縮例）This work was performed under the Cooperative Research Program of “NJRC Mater. & Dev. (MEXT).”
（日本語例）この研究は「物質・デバイス領域共同研究拠点」の共同研究プログラムの助成を受けたものです。